コロナ禍にあっても、ITエンジニアの採用市場は非常に厳しい状況が続いています。「ITエンジニアの経験者が採用したいのに、未経験者ばかり応募してくる」「スキルがマッチするエンジニアが来ない」「複数名採用したいのに1人採用が精いっぱい」といったケースでどのような対策を取ればよいのかをご紹介します。

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この記事を書いた人

平井 伴弥(キャリアバンク株式会社 代表取締役社長。これまで中途・新卒採用領域でのべ200社以上の大手~ベンチャー企業の採用支援を行う)

ケース1:未経験者ばかり応募してくる場合

未経験者ばかり応募してくる場合

以前からITエンジニアやWEBエンジニアの採用市場は過熱していましたが、コロナ禍になって大きな変化が表れました。それは「経験者を採用する企業が圧倒的に増えた」ということ。コロナ禍前は景気がよかったため未経験者やごく経験の浅いエンジニアも歓迎されていたのですが、コロナ禍によって予算を削るプロジェクトが多くなり、未経験者やスキルの低い人員を抱える余裕がなくなったのです。にもかかわらず未経験者ばかり応募が来るため、経験者が思うように採用できないという企業が増えています。

このようなケースでまずやるべきことは、求人情報の見直しです。

ポイントは二つあり、一つは「未経験者向けの情報に偏っていないか」を確認すること。「在籍するエンジニアの半分は未経験で入社した」「全員が20代」といった記載をすると、「未経験でもOKなのではないか」と勘違いされてしまいます。応募資格欄に「システム開発の実務経験者」など、はっきりと経験者を求めていることを記載しましょう。

もう一つは、「経験者にとって魅力となりうる情報が記載されているか」をチェックすること。これはエンジニアの立場になって考えてみるとわかると思います。転職を考えるエンジニアの多くは今の環境を変えたい、つまり何らかの課題を持っていて、それを解決したいから転職するのです。それは労働時間(残業を減らしたい)かもしれませんし、キャリアアップ(リーダーになりたい)かもしれません。

こういったITエンジニアによくある悩みや転職の理由の中で、自社で解決そうなものが何か?求人情報でそこを具体的にアピールすることで、経験者からの反応が変わってくるのです。

ケース2:スキルが低い、マッチしないエンジニアの応募が多い場合

スキルが低い、マッチしないエンジニアの応募が多い場合

ITエンジニアとしての経験があるからといって、どんなプロジェクトにも入れるわけではありません。「上流の経験を持つエンジニアが採用したいのに、プログラミングのみの経験者が応募してくる」といった悩みを持つ採用担当者は少なくないでしょう。

このようなケースでは、まず待遇面を見直しましょう。同じくらいの規模の会社の、同じような仕事内容の求人と比べて給与が極端に低かったり、賞与や手当がなかったりという可能性があります。エンジニアからは「転職したら年収が下がりそうな会社」に見えるので、必要なスキルを持った人からの応募が集められないのです。

といっても、単純に「給与を上げた方がいい」「賞与を出さないとダメ」と言っているわけではありません。中には経験者の募集なのに、新卒の給与を下限として記載している会社や、賞与や手当が充実していても平均よりも低めの基本給しか記載していない会社もあります。会社の規定などでこのような書き方をしている場合もあるでしょうが、想定年収や年収例などで、今回採用するエンジニアにどの程度の年収を提示できるのかを記載することが大切です。また、手当や賞与が多めの会社なら、「技術手当月2万円」「住宅手当月3万円」「賞与年5ヵ月分」といったように、具体的な金額がイメージできるような書き方に変えてみましょう。

ケース3:必要数のエンジニアが採用できない場合

必要数のエンジニアが採用できない場合

ITエンジニア・WEBエンジニア経験者の採用が難しくなっているにも関わらず、「求人媒体のみ使っている」「人材紹介会社に任せている」など、一つのやり方にこだわっている企業も多いようです。

本来複数名採用に向いているはずの求人媒体では充分な応募が集まらず、人材紹介ではなかなか面接にいたらないなど、そもそも母数が充分でないため、特定の採用手法にこだわっていると複数名の採用が難しくなります。

そこでお勧めしたいのが、複数の採用手法を組み合わせること。求人媒体に掲載すると同時に人材紹介会社を利用する、さらに社員に紹介を依頼しリファラル採用を行ったり、後述する求人データベースサービスやSNSなどを活用したりするのもいいでしょう。

もちろん人事担当者や採用担当者が少なく、あれこれ手が回らないといった事情もあるでしょう。しかし、エンジニアを採用したい企業の多くは、エンジニアを採用することが事業の発展や会社の成長の決め手となるもの。本末転倒にならないよう、アシスタントを採用して人事の負担を減らす、業務のムダを省き効率化する、といった工夫も必要です。一見手間はかかりますが、採用チャネルを増やすことで長期的には必ず採用効果が変わってきます。

手間なく複数名採用を実現できる求人データベースサービス『エージェントオペレーション』

エージェントオペレーション
出所:https://agent-operation.com/

「手間をかけずに応募数を増やしたい」「もっと効率的に採用したい」。そんな人事・採用担当者にお勧めしたいのが『エージェントオペレーション』です。簡単にいえば、複数の人材紹介会社(エージェント)との契約ややりとりを代行してくれるサービスなのですが、特に母数を集めたい企業にとっては他にも様々なメリットがあります。

メリット1:全国4000社の中から合うエージェントを100~150社選んでくれる

複数のエージェントと取引するために、そもそもどうやってエージェントを探し、どのような基準で選ぶのか。そこから任せられるのがエージェントオペレーションの便利なところ。募集の要件や業種、職種に合わせて最適な人材紹介会社を複数ピックアップしてくれます。

メリット2:各エージェントとの契約不要、やりとりもお任せ

通常、複数のエージェントに依頼する場合はそれぞれのエージェントとの契約が必要になります。エージェントオペレーションなら、その契約手続きも不要。もちろん、契約後の様々なやり取りも代行してもらえるため、手間をかけずに多くの人材紹介会社と取引することができます。

メリット3:ミスマッチを減らせる

ただ多くのエージェントとやり取りできるだけではなく、エージェント向けの説明会をセッティングしてくれるので、1回の説明で多くのエージェントに自社をアピールすることが可能です。さらに、ここで募集の要件や採用したいターゲット像を直接伝えることで、自社にマッチしたエンジニアの紹介が受けられるようになります。

メリット4:最短10日、短期間で導入できる

エージェントをたくさん集めるのに時間がかかるのでは…と思われるかもしれませんが、既に充分なデータベースがあるため、最短10日ほどでサービスを受けることができます。「できるだけ早く採用したい」という会社にもピッタリです。

メリット5:母集団形成がスムーズにできる

導入が終わったら、後は基本的に待っているだけ。仮に100社のエージェントと契約すれば、各社から1人ずつ推薦されたとしても、計100名近い母集団を形成することができます。一定以上の質の応募者を手間なく、簡単に集めることができます。

このエージェントオペレーションは、すでに大手企業などの導入事例も多く、ITエンジニアの採用においても数多くの実績を作っています。費用も抑えめで、求人媒体に掲載するよりも安くなるケースもあるそうです。「手間をかけずエンジニアの採用を成功させたい」「エンジニアをたくさん採用したい」という方は、一度問い合わせてみてはいかがでしょうか?